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私はこう思う!

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田舎暮らしで感じるエネルギー 

樋口 章子氏 akiko higuchi
消費生活アドバイザー

今年の8月は殆どが雨で我が家の無花果もせっかく実をつけたのにそのまま腐ってしまい、蜂や蟻の餌になってしまいました。雨が続けば早く止めばいいと思うし、暑ければ涼しくなって欲しいと思ってしまいます。自然現象と分かってはいても勝手なものです。しかし、季節の移ろいの変化や、線状降雨帯、猛暑日などという新しい気象用語が生まれ大きな被害を誰もが体験せざるを得ないところまでやってきていると感じています。

私たちの暮らしは温暖化が進むほど?とても便利になっています。子ども時代には想像できない便利な家電が現れ、一人1台のスマホや、コンビニエンスストアなどは当時の私がいたらまるで異世界と感じるでしょう。便利さはエネルギーなしでは考えられませんが、その結果が今の温暖化問題です。しかし一方で、地方の暮らしは便利とばかりは言えません。過疎化から、耕作放棄地の増加、公共交通機関の減少、小中高の合併や廃校と挙げればいとまがありません。地方は辺鄙と隣り合わせです。車が家に数台あるのも致し方ないところもあります。通勤・通学、農林業には必要なアイテムです。CO2削減のための公共交通機関の利用などと言われてもなかなか出来ないのが現実です。また、再生可能エネルギー、自然エネルギーという名目で耕作放棄地や里山には沢山の太陽光発電設備が設置されています。そして消費者である私たちは再エネ賦課金として結構な金額を支払っています。パネル設置業者は固定価格買い取り制度を利用した営利目的がほとんどです。将来この大量のパネルが使用期間を経過した場合の処理はどうなるのか、また土砂崩れのリスクも心配なところですし、途中で倒産などしたらどうなるのでしょう。地方がそのリスクを持たざるを得ないのか、問題は深刻です。

つい最近のニュースで見たのですが、固定価格買い取り制度を利用した地域のインフラ整備計画の話題です。地方だけに限らず各種インフラは老朽化し、改修や改築など必要なところが沢山あると思います。高額な改修費用を税金や住民で賄うには負担が大き過ぎます。地域の自然エネルギーで賄うことができれば住民も助かるし設置費用も賄えて三方良しです。自然エネルギーもCO2削減だけでなく地域還元ができればもっと良いのにと思います。

(2021年10月)

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